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今回は、任天堂の転売対策が神すぎて感動した話と、それに比べて富士フイルムのお粗末な転売対策の対応についての話をしていきたいと思います。
僕自身、ゲームもカメラも大好きで、それぞれのメーカーの対応ってつい注目しちゃうんですよね。で、今回は両者の違いがとにかくハッキリしてたので、これはブログでも残しておこうと思った次第です。YouTube動画はこちら。
Nintendo Switch 2の価格と発売日が決定！
まずは話題の中心、任天堂の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」。ついにその全貌が明らかになりました。発売日は2025年6月5日。Switchの後継機として、どんな性能になるのか、どんなゲームが出るのか、期待は高まるばかりです。
そんな中で僕が注目したのが、価格と販売戦略、そして転売対策です。
為替を無視した日本価格に拍手！
日本国内版の価格は49,980円（税込）。一方でアメリカでの価格は$449.99。今の為替相場（2025年4月現在）で考えると、1ドル150円前後として、単純計算で約67,000円くらい。これ、明らかに価格差があるんですよ。
つまり、日本の価格は「わざと」抑えられてるんです（ちなみに、海外ユーザーからはこの価格差に激怒してるXのポストをいくつも見かけました）。
この判断、すごいですよね？普通だったら為替差を考慮して、もうちょっと高くしてくるのが一般的。それをあえて5万円を切る価格にしてきた。これは日本市場のユーザーに対する強い配慮、そして「ファンを大切にする姿勢」が見えてきます。
ゲームユーザーって価格には敏感で、特にハードウェアが5万円を超えると心理的なハードルが一気に上がるんですよ。Nintendo Switch 2のようなゲーム機ならなおさら。そこを任天堂はちゃんと理解して、“あえて”この価格にしてくれた。この企業姿勢、ほんと素晴らしいと思います。
日本語専用モデルと多言語対応モデルで転売を防ぐ！
そしてさらに驚いたのが、販売モデルの分け方。任天堂は今回、「日本語版（国内専用）」と「多言語対応版（グローバル仕様）」の2種類を用意してきました。
まず日本語版は、日本語しか使用できず、しかも日本国内で発行されたNintendoアカウントしか使えないという仕様になっています。つまり、海外の人が買っても、まともに使えないんです。
これが何を意味するかというと…そう、転売対策が完璧なんです！
よくある話なんですが、日本国内で商品を大量に仕入れて、海外で高額転売するという「転売ヤー」たちがのさばってます。特にゲーム機なんかは狙われやすくて、過去にはPS5やSwitch初期モデルなんかも海外でプレミア価格で転売されていました。
ところが今回のSwitch 2では、この“日本語専用モデル”のおかげで、海外で転売しても使い物にならない。だから海外ユーザーに売りにくい。つまり、転売する旨味がない。ここ、めちゃくちゃ重要なポイントです。
多言語版は高価格＆限定販売
ただし、任天堂はちゃんと海外のユーザーのことも考えてます。日本国内でどうしても欲しいという海外ユーザー向けに「多言語対応モデル」も用意してくれてるんです。
このモデルは、システム言語を自由に選べるし、全世界のNintendoアカウントとも連携可能。つまり、どこで買ってもちゃんと使えるモデルです。
ただし！この多言語版、価格はなんと69,980円（税込）！日本語専用モデルよりも2万円も高い設定になってます。しかも販売チャネルは「My Nintendo Store」のみ。つまり、Amazonやヨドバシ、楽天、家電量販店では買えないんです。
この販売方法がまた巧妙で、
- 誰でも簡単に買えない（＝流通を限定）
- 転売目的では手を出しにくい
- 本当に必要な人にだけ届く
という、非常に効果的な仕組みを作ってるわけです。
価格差と流通チャネルの制限。この2つが組み合わさることで、転売ヤーにとっては非常に魅力の薄い商品になってるんですね。
任天堂の本気が見えた！
ここまでやってくると、もう「お見事！」としか言いようがありません。
任天堂は単に新型ゲーム機を出すだけじゃなくて、それを“どう届けるか”までしっかり考えてる。これはもう製品開発と同じくらい重要なことですよね。
一方で富士フイルムは…
で、ここからはちょっと残念なお話。比較対象として名前を出したくはないんですが…富士フイルムさん、今回はちょっと厳しい目で見てしまいました。
僕自身、富士フイルムのカメラを愛用しています。X-TシリーズとかX-Mシリーズ、めちゃくちゃ気に入って使ってます。が、こと「転売対策」に関しては、明らかに後手後手だったと言わざるを得ません。
過去には、どこの国でも同じモデルが買える状態になっていて、日本で安く仕入れて海外で高く売る、という転売が多発。特にX100VIなんかは、海外で倍以上の価格で売られていました。日本の家電量販店でも入荷した瞬間に売り切れ、正規価格で買えるチャンスがほとんどないという状況が続いていました。
こうなると、欲しくても買えないユーザーが続出するわけです。熱心なファンほどがっかりするし、それがきっかけで他のメーカーに流れてしまうというケースも耳にしました。
ようやく始まった対策。でも遅い！
富士フイルムも、やっと2025年1月ぐらいから対策を取り始めました。具体的には、日本で販売されているカメラ内の言語設定を日本語と英語のみの2か国語に限定しました。希望の言語を追加する場合、税抜き5千円が必要になってます。
これにより、日本で購入された製品を海外でそのままでは使いにくくなる仕組みになりつつあります。
…でも、正直なところ「遅すぎた」感は否めません。あと、日本語だけに限定すれば良いのに、なんで英語まで…。
Switch 2のように、製品発表時点で販売戦略・転売対策がビシッと整っている状況とは違って、富士フイルムはあくまで「後から対応」なんです。これでは熱心なファンの信頼を繋ぎ止めるには遅かったかもしれません。
「誰に届けるか」が重要な時代へ
任天堂と富士フイルム、この2社の違いを通して感じたのは、「モノがいいだけじゃダメだ」ということ。
今の時代は、“誰にどうやって届けるか”までが商品の価値を決める時代です。転売ヤーの存在は、どの業界でも悩みの種ですが、それにどう対応するかでファンの満足度も、ブランドイメージも大きく変わってきます。
製品の品質と同じくらい、「販売設計」「価格設定」「供給ルート」が問われるようになってきたんですね。
まとめ：任天堂は最高！フジは見習って！
というわけで今回は、任天堂の価格設定と海外への転売対策がいかに優れているか。そして富士フイルムがなぜそこを見習うべきかという視点で、考察をまとめてみました。
海外への転売ヤーが減るだけで、国内の流通や供給も安定します。転売目的じゃなく、本当に欲しいユーザーの元に商品が届く。こういう状態が一番理想的ですよね。
富士フイルムにはぜひ今後、Nintendo Switch 2のような販売・供給戦略を参考にして、もっとファンに寄り添った製品の届け方をしてもらえたらと思います。
あなたはどう思いましたか？コメント欄でぜひ教えてください！
